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もし所有している土地に何も物件が建っていない状態であった場合、特に有用性がなく、ただ固定資産税が課税されるだけの「負債に限りなく近い資産」といった位置付けになってしまうでしょう。しかしながら本物の負債とは異なって更地は売却することで多額の資金に換えられることから、無用な固定資産税の支払いから脱却するためにも売却をするのも一つの選択肢かもしれません。